写真:立命館大大学院客員教授・村沢義久氏

「EVとメガソーラーの普及でCO2排出量は50%削減できる」などと述べる村沢義久客員教授=大垣市万石、大垣フォーラムホテル

テーマ「太陽光発電と電気自動車による日本経済再生」

 岐阜新聞・岐阜放送西濃懇談会11月例会は12日、大垣市万石の大垣フォーラムホテルで開かれ、立命館大大学院客員教授の村沢義久氏(自然エネルギー・電気自動車)が「太陽光発電と電気自動車による日本経済再生」と題して講演。「電気自動車(EV)と大規模太陽光発電所(メガソーラー)の普及で、二酸化炭素(CO2)の排出量は50%削減できる」と、クリーンエネルギー研究の最新動向などを紹介した。

 村沢氏は、2030年の発電はクリーンエネルギーが30%を占める状態が理想的であるとし、「太陽光発電の普及には、設置コストを下げないといけない」と指摘。国内外のメガソーラーや、農業と太陽光発電を組み合わせたソーラーシェアリングの事例を紹介し、耕作放棄地や屋根の有効活用が重要だと説明した。

 また、EVの普及には急速充電器の整備が課題だとした上で、「米国EVベンチャーのテスラ・モーターズの床下のバッテリーを交換する方式や、道路に埋め込んだ電線から非接触給電するシステムが理想」と述べた。

 さらに「ソーラーパネル、バッテリー、EVは、将来の日本のエネルギーを構成する三つの要素」と力説。クリーンエネルギー普及の重要性を強調した。