―2021年を振り返って。

 昨年は、新型コロナウイルスの感染拡大、半導体供給不足による大幅減産など、生産活動に大きな影響が出た1年でした。当社では、一昨年に続き、感染防止の徹底に努めるとともに、原価低減活動、仕事のやり方改善など、コスト削減を徹底し、収益改善に取り組みました。そして、サステナビリティ経営も推進してきました。「PACIFIC環境チャレンジ2050」では、CO2排出量を2030年までに50%削減、50年までに実質ゼロにするカーボンニュートラルを目標に掲げ、具体的な取り組みを始めました。また、「人権方針」「健康宣言」を改めて明文化し、当社の姿勢を社内外に示しました。

 ―激変が予想される自動車業界ですが、その中で目指す方向性は。

 100年に1度の大変革期においては、サステナビリティ経営への変化が求められていると感じています。当社としては、中期経営計画で推進している、プレス・樹脂製品事業、バルブ・TPMS事業、新規事業の三つの取り組みを縦糸に、SDGsのテーマ活動を横糸にして、持続可能な社会の実現に“ものづくり”で貢献していきたいと考えています。また、厳しい競争に勝ち残るため、コア技術を活かし、安全・環境・快適性向上の技術開発をさらに進め、軽量化をはじめとした顧客ニーズや社会の要求に応えていきます。

 ―今年の抱負をお聞かせください。

 お客さまに早く納車できるよう挽回生産が計画されていますが、高負荷でも安定した生産体制を確保し、より一層信頼されるよう努めていきます。また、生産活動を通じてCO2削減に取り組み、カーボンニュートラルに向けた諸活動を推進していきます。そして次なる飛躍に向け、人財の育成・ものづくりの足元固めを行うとともに、社会・顧客課題の解決、ステークホルダーとの信頼醸成などを確実に推進し、持続可能な成長を目指していきます。