高校教育ICT化加速 全83校に電子黒板整備へ

2019年01月10日 08:19

電子黒板を使った授業の進め方を確認する県教育委員会職員=岐阜市薮田南、県総合教育センター

電子黒板を使った授業の進め方を確認する県教育委員会職員=岐阜市薮田南、県総合教育センター

 岐阜県教育委員会は2019年度、県立高校と特別支援学校の全83校で、無線LANや電子黒板などのICT(情報通信技術)環境を整備する方針を決めた。教員が板書し、生徒がノートに書き写すなどの手間や時間を短縮でき、授業の効率化や学力向上につながると期待している。

 文部科学省は20年度から順次実施する新学習指導要領で、ICT環境の充実を掲げ、22年度を最終年度とする5カ年の整備計画を策定。財政措置を講じて地方の教育現場のICT化を後押ししている。

 県教委は県立高校63校にある1300の普通教室と200の特別教室、さらに特別支援学校20校の200教室で、ホワイトボードにプロジェクターで投影するタイプの電子黒板機能を導入する。

 さらに生徒向けと教員向けにコンピューターやタブレット端末を用意し、無線LANで教員と生徒側の情報共有も可能にする。生徒用の端末は当面、6クラスで10台程度で、グループでの活用になりそうだ。機器は原則リースする方針。

 文科省の17年度調査によると、県内の自治体ごとの電子黒板整備率は平均46・8%で、全国4番目の高さ。積極的な市町村で小中学校の普及が進む一方、県立高校は10%未満と整備が遅れ、小中学校でデジタル教材に慣れても高校で黒板に逆戻りするパターンが多い。

 整備が実現すれば、学習内容に応じて特殊な装置が必要な実験を映像で見せたり、生徒の発表を即座に共有したりと柔軟な活用ができる。他校との連携や過疎地の遠隔授業、家庭学習の支援などにもつながりそうだ。

 県教委は教員の研修を行う県総合教育センター(岐阜市薮田南)に同様のICT環境を整備し、教員のスキルアップを図る。


カテゴリ: 教育