恵みの雪ゲレンデ活況 郡上のスキー場、続々オープン
待望の積雪により、過去2季連続で雪不足に悩まされた岐阜県郡上市内のスキー場が続々とオープンを迎えている。市は今夏、国のスキー場に対する環境整備の補助事業の支援地域に選ばれ、各スキー場は最新鋭の人工降雪機を導入。新型コロナウイルスと合わせて対策に万全を期し、反転攻勢を目指す。
市内10のスキー場のうち、18日までに7カ所が開場した。市観光連盟によると昨季の市内スキー場の来場者は前々年より20万人以上少ない計104万6016人にとどまった。今季(11月6日~)は今月13日時点の速報値で3万3386人と、順調に数字を伸ばしている。
18日にオープンした高鷲スノーパーク(同市高鷲町西洞)では、補助金を活用して最新鋭の人工降雪機9台を新たに導入。ハイシーズンに可能となる隣接スキー場「ダイナランド」との往来も、例年と比べ早期にできるようになる見込み。
今季は早々に天然雪に恵まれた影響で、開場当日からコース全体の50~79%を示す「大部分」で滑走が可能となった。県内外から800人近い来場があり、担当者は「初日としては例年よりも多く、良いスタートを切れた」と話した。
各スキー場は感染症対策にも力を入れる。同日オープンしためいほうスキー場(同市明宝奥住)は、中心施設の入り口に客の体温を自動測定するサーモグラフィーを設置。改装した受け付けカウンターの脇には、事前にインターネットで購入したチケットを自動で発券できる機械も導入し、対面販売の回避と混雑緩和を図る。両スキー場では夜間に施設内を除菌、殺菌する設備も備える。
めいほうスキー場では、事前販売したシーズン券の売り上げが前年の1・5倍程度と好調。運営するめいほう高原開発の板倉秀典社長は「近年の少雪対策が実を結び、多くの期待を寄せてもらった」とし、「期待に応えられるよう、感染症対策にも万全を期して来場者を迎えたい」と述べた。