熊本地震被災者の心のケアに当たる日本赤十字社の職員と打ち合わせをする森岡誠人さん（左）＝９月、熊本市（同社提供）

　最大震度７を観測した７月の熊本地震で、現地で心のケア活動に当たった日本赤十字社の職員が１２日までに取材に応じた。３カ月余りが過ぎ被災したストレスは徐々に和らぐとした一方、今後は生活再建に向けた悩みが出てくる時期だと指摘。「我慢を重ねず自分を大切にし、生活リズムを取り戻すことが必要だ」としている。

　日赤によると、地震発生から約１週間後、「心のケアのニーズが高い」と現場の救護班から報告が上がり、専門研修を受講した職員を派遣した。救護班と共に避難所を巡回したほか、４人一組を基準とした「ケア班」を結成し被災者や行政職員の困り事を聞いた。

　活動は約５日間。心理療法ではなく、必要とする支援を相手の立場になって考え、被災者のストレス対処能力を回復させるのが目的だ。

　日赤石川県支部の森岡誠人救護・講習係長（５１）は９月中旬に現地へ派遣され、熊本県支部で職員への専門的な助言などに従事した。森岡さんによると、地震直後は「腰が痛い」など体の不調に関する声が多かったが、次第に今後の生活への悩みが増えていったという。