仙台市で開催中の日本人類遺伝学会で20日、国際オリンピック委員会(IOC)が導入を表明している遺伝子検査を使った女子種目の性別確認を巡りシンポジウムが開かれた。専門医らが、医療の外で遺伝子検査を行う難しさを指摘。「医学界とスポーツ界が協働し選手を守る仕組みが必要だ」との声が上がった。
体の男性化の出発点となる「SRY遺伝子」の有無を調べる検査は、世界陸連やワールド・ボクシングが既に導入。IOCも今年3月、2028年ロサンゼルス五輪から全ての女子種目に性別確認を課す方針を表明したが、人権団体などが反発している。
検査の目的について日本陸連の難波聡医事委員(産婦人科学)は、体の性の発達が通常と異なる「性分化疾患(DSD)」により、競技に有利な男性的な体を持つ女子選手がターゲットだと指摘。検査を実施した昨年の陸上世界選手権東京大会では、臨床遺伝専門医や遺伝カウンセラーが同席し、本人だけに検査結果を知らせる体制を整えたと説明した。






