三陸沖で今年4月に発生したマグニチュード(M)7・7の地震は、2011年の東日本大震災と同日に起こったM7・4の余震と同じ場所での「再来」だとする分析結果を、京都大の西村卓也教授が21日までにまとめた。M7級以上が高頻度で発生する区域で、ひずみは解放されたとみられるが「今後は隣接する区域での発生に注意が必要だ」と指摘した。
西村教授は最大震度6(当時)を観測した1994年の三陸はるか沖地震、2011年の地震、25年12月の青森県東方沖と26年4月の三陸沖での地震に着目。全球測位衛星システム(GNSS)のデータから地殻変動を分析し、震源断層を特定した。
11年と26年の地震では地盤が動いた向きや動いた量がよく似ており、断層の位置や大きさがほぼ一致。二つの地震は同じ断層で繰り返されたと判断した。周辺では1960年から、5回のM7〜8級が8〜21年間隔で起きている。日本周辺では最も高頻度で発生する区域の一つだという。
分析結果は名古屋市で開かれた日本地震学会で発表した。








