日本オリンピック委員会が入る「ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア」＝２０１９年９月、東京都新宿区
　選手への誹謗中傷に関する各団体回答

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）に加盟する全９冬季競技団体のうち、７団体が所属選手への誹謗中傷対策をしていることが３１日、共同通信の調査で分かった。４団体には「交流サイト（ＳＮＳ）で被害を受けた」と選手から相談もあった。アスリートへの中傷は近年世界的に相次ぎ、対応に追われている実態が浮き彫りとなった。

　調査は２０２５年１２月、ＪＯＣ加盟の６団体とＪＰＣ加盟の３団体に実施。団体としての対策や選手からの相談の有無と内容、中傷を巡る課題を尋ねた。日本バイアスロン連盟以外の８団体はミラノ・コルティナ冬季五輪・パラリンピックに選手を派遣する。

　調査の結果、ＪＯＣ５団体とＪＰＣ２団体がそれぞれ対策として、中傷を受けた際の対応やＳＮＳ利用に関する研修会、通報窓口の設置、顧問弁護士への相談体制を整えていると回答した。

　うちＪＯＣ３団体とＪＰＣ１団体には被害相談が選手から寄せられていた。内容は選手の振る舞いや、五輪に選出されなかった選手のファンから選出選手への中傷もあった。