東日本大震災と同程度の大規模地震や災害が居住地域で発生したと想定した場合、自らの対策や備えが不足していると回答したのは、６９・２％に上ることが２５日までに、日本赤十字社の意識調査で分かった。大震災の教訓が災害対応に継承されていないとした回答は約３割を占め、日赤は当時の経験を対策に生かす困難さが読み取れるとしている。
１月にインターネットで調査し、全国の１０〜６０代以上の男女計１２００人が回答した。
大規模地震や災害への対策や備えについて、回答者の４８・９％は「あまりできていない」、２０・３％は「全くできていない」とした。対策が「十分」は２・０％、「ある程度できている」は１８・５％。
