「さいたまスーパーアリーナ」の命名権の契約締結式に参加した埼玉県の大野元裕知事（中央）ら＝３０日午後、埼玉県庁
アーティストの公演やプロスポーツの試合が行われる「さいたまスーパーアリーナ」（さいたま市）について、施設を所有する埼玉県と運営会社のさいたまアリーナ（同市）、ＧＭＯインターネットグループ（東京）の３者が３０日、命名権契約を締結した。施設は４月から６年間「ＧＭＯアリーナさいたま」の愛称が使われることになる。
大野元裕知事は同日の締結式で「これまでよりも、はるかに大きな魅力がある施設になることを期待している」と話した。
県によると、６年間の契約金額は税抜きで２８億円。県内外の計５社から応募があり、県やさいたまアリーナの職員らでつくる選定委員会の協議を経て契約に至った。
