インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森健志郎、以下「スクー」）は、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている１.人事／２.従業員を対象に、「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査を実施しました。
■調査背景・目的
人的資本経営やリスキリングへの関心が高まる中、従業員の自発的・継続的な学習を促すことが企業の重要なテーマとなっています。一方で、eラーニングや研修などの学習環境を整備しても、「従業員が自発的に学ばない」「学んだ内容が業務に活かされない」といった課題を抱える企業もあるようです。
そこで今回、従業員の自発的・継続的な学習を促す要因を明らかにすることを目的に、eラーニングや研修を提供または受けている人事と従業員を対象に、「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査を実施しました。
■調査結果
・結果１.「継続して自発的に学習をしている」という従業員は約3割にとどまる
自発的に学習について、『会社から指定された必須の研修・学習以外は行っていない（44.0％）』従業員が4割以上となり、『継続して自発的に学習をしている（28.1％）』従業員は2割にとどまりました。
自発的な学習者をどう増やすか。その切り口として、「スキル定義」を提示しているかに着目しました。
（※スキル定義：従業員が身につけるべきスキルや知識の要件）
・結果２.
「何を学ぶべきか」の提示で学習意欲は3倍に跳ね上がる
会社から具体的なスキルが「提示されていない」層では、『継続して自発的に学習をしている（20.0％）』従業員は2割にとどまりました。
しかし、同じ層に対して「もしスキルが提示された場合、自発的に学習したいか」と尋ねたところ、『非常にそう思う（10.0％）』『ややそう思う（55.3％）』と合わせて約7割が意欲を示す結果となりました。
「身につけるべきスキル」が提示されるだけで学習意欲は約3倍に跳ね上がっており、スキル要件の提示は、学習意欲を引き出すきっかけになると考えられます。
また、スキル定義を全従業員に提示できていると回答した人事への調査では、6割以上が「eラーニングやLMSの利用率・受講率が向上した」と回答し、双方に効果を実感していることがわかりました。
・結果３.
「提示だけ」で実際に動くのは約4割。学習を阻害する要因とは
会社から具体的なスキルが提示されている層では、『継続して自発的に学習をしている（39.9％）』従業員は約4割にのぼり、提示されていない層（20.0％）の約2倍となりました。
先ほど、提示されていない層の約7割が「もしスキルが提示された場合、自発的に学習したい」と回答したことも踏まえ、意欲と実際の行動との間にはギャップがあることがうかがえます。
自発的な学習を阻害する要因にはどのようなものがあるのか、自発的に学習できていない理由については、以下よりダウンロードいただけます。
調査レポートはこちら
・結果４.
学習意欲を行動につなげるカギは「運用」
自発的に学習できている従業員にその理由を尋ねたところ、『業務の課題解決や生産性向上に直結するため（58.0％）』が最多となりました。この結果から、自発的な学習を促すには、「何を学ぶべきか」を示すスキル定義に加え、学びが実務に活かせると実感できる環境づくりが重要であることがうかがえます。
スキル定義は学習意欲を高めるきっかけとなる一方で、学びを実際の行動や成果につなげるためには、学んだ内容を現場で活かす機会や、上司・周囲によるフォローなど、継続的な「運用」の仕組みが不可欠だといえるでしょう。
■調査まとめ
調査結果から、自発的な学習を促し成果へつなげるには、「スキル定義」と実務に結びつける「運用」の両輪が不可欠であることが明らかになりました。継続して自発的に学習をしている従業員は約3割にとどまる一方、「スキル定義」を提示されていない層の約7割が「提示されれば学びたい」と回答しています。
しかし、スキル定義の提示だけでは学習は定着しません。
学んだ内容を実務に結びつけ、自発的・継続的な学習行動につなげる伴走型の運用こそが人的資本投資を最大化し、持続的成長を実現するカギといえます。
スクーは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、研修やeラーニングの提供に加え、学習状況の可視化や研修後のフォローアップを行い、学びを現場の成果や組織変容につなげる支援を行っています。
今回の調査結果をより詳細にまとめたホワイトペーパーでは、スキル定義の有無による学習意欲の変化や、自発的な学習を阻む現場の課題、学びを実務に直結させる運用のポイントなどを掲載しております。ぜひご覧ください。
調査レポートはこちら
■Schoo for Businessについて
業務に直結する実践的なコンテンツを豊富に取り揃えた、法人向けのオンライン動画研修プラットフォームです。【特徴】
▼国内最大級の動画数9,000本以上
汎用的なビジネススキルから、専門スキルまで幅広いカテゴリを網羅。
業務的な研修から自⼰啓発まで目的に応じた活用が可能です。
▼楽しく気軽に学べる学習体験
生放送でリアルタイムにコメントを書き込むことで、他の受講者の質問やコメントからも、学びを得ることができる学習体験を提供。
これまで学習に興味がなかった人でも、楽しく気軽に学び始められます。
▼導入後の定着を徹底サポート
共に成長するパートナーとして、専任のカスタマーサクセスチームが徹底的にサポート。
迅速な質問対応や約3ヶ月のオンボーディングを通じて、課題解決・目標達成を支援します。
※カスタマーサクセスの支援体制はご契約内容により異なります
※全支援内容の詳細はお問い合わせください
▼資料ダウンロードはこちら
https://schoo.jp/biz/request?type=document&ref=biznlt
【学びを組織の成果に変える3つのソリューション】
▼Schoo for Business（オンライン学習プラットフォーム）
国内最大級9,000 本以上のビジネス動画で、新入社員から管理職まで、社員一人ひとりが自律的に学べる法人向け教育プラットフォームです。日々の仕事のすぐそばに学びの場をつくり、個人の能力とインプットの質を高めます。
▼気づきダイアログ（対話を通じた学習サイクルの定着）
企業が提供する学習を単発で終わらせず、職場に組み込む実践的プログラムです。「問いの設定」から始まり、Schoo for Business での「インプット」、そして独自の「対話ワークショップ」を通じて得た気づきを現場で「実践」し、そこから生まれた新たな問いを次の学びへ繋ぐ、継続的な学習サイクルを構築します。
▼Enterprise Drive（伴走型コンサルティングによる組織変容）
Schoo for Business の学習コンテンツを軸に、各企業が抱える組織課題を解決する伴走型支援コンサルティングサービスです。組織ごとに異なる成長停滞の原因を特定し、「学習コミュニティの実践」や「学びと人事評価制度の紐付け」など、学びを起点とした組織変容のプロセスに伴走します。
・詳細はこちら
https://schoo.jp/biz/lp/drive
■株式会社Schooについて
「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。オンライン生放送学習コミュニティ「Schoo for Personal」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約9,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、累計登録会員数は約140万人、累計導入企業数は4,500社を突破。2021年にはデータ活用型LMS「Schoo Swing」を提供開始。2026年4月には、地域向け総合HRサービスを展開する子会社「LoLLL株式会社」を設立。大都市圏から地域への移住転職を支援する「LoLLLキャリア」、地域企業の人事機能立ち上げに伴走する「LoLLLビルド」、地域ごとに最適化した学びの場をつくる地域共創型人材育成サービス「Schoo Mesh」を展開。（事業開始予定：2026年夏頃）
採用・組織開発・学びの仕組みづくりを一体で支援し、さまざまな資本が大都市圏に偏在するのではなく、地域と循環する社会の実現を目指している。
（※数字は2026年3月時点累積）
会社名 ：株式会社Ｓｃｈｏｏ（スクー）
代表者 ：代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 ：2011年10月3日
所在地 ：〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容：インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
URL：https://corp.schoo.jp/（コーポレートサイト）・https://schoo.jp/（個人向けサイト）・https://schoo.jp/biz（法人向けサイト）・https://dx.schoo.jp/（高等教育機関向けサイト）・https://note.schoo.jp（公式note）
■調査概要
調査概要：「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査【調査期間】2026年5月28日（木）～2026年5月31日（日）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】733人（１.335人／２.398人）
【調査対象】調査回答時に、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている１.人事／２.従業員と回答したモニター
【調査元】株式会社Schoo（https://corp.schoo.jp/）
【モニター提供元】サクリサ
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