ガソリン価格が高くても「日常の買い物」「通勤・通学」は減らせない現実が明らかに
株式会社KINTO（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：小寺 信也）は、現在ガソリン使用車（ガソリン車、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車）を保有し、月に1回以上使用しているドライバー330名を対象に、ガソリン価格高騰と電動車に関する意識調査を実施しましたので、お知らせいたします。
調査サマリー
01｜ガソリン使用車（ガソリン車・ハイブリッド車・プラグインハイブリッド車）のドライバーの約8割が、ガソリン価格の値上がりを家計の負担と実感
02｜ガソリンの限界価格は「200円台（24.8%）」が最多ゾーンも、29.4%は「いくらでも乗り続ける」と回答
03｜次の買い替えで60.9%が電動車（ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車など）を検討、うち3分の2が「ガソリン価格高騰で意欲高まった」
調査概要
調査名称：ガソリン価格高騰と電動車に関する意識調査調査方法：IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2026年6月19日～同年6月22日
有効回答：現在ガソリン使用車（ガソリン車・ハイブリッド車・プラグインハイブリッド車）を保有し、月に1回以上使用しているドライバー330名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「株式会社KINTO」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://kinto-jp.com/
調査結果
調査結果ガソリン使用車ドライバーのクルマ使用頻度、「ほぼ毎日」が53.6%を占める「Q1. あなたが、直近でご自身のクルマ（ガソリン車、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車）を使用している頻度を教えてください。」（n=330）と質問したところ、「ほぼ毎日」が53.6%、「週に2～3日程度」が27.0%という回答となりました。
・ほぼ毎日：53.6%
・週に2～3日程度：27.0%
・週に1日程度：12.7%
・月に2～3日程度：3.9%
・月に1日程度：2.7%
全体の約8割が、ガソリン価格の値上がりを家計の負担と実感
「Q2. あなたは、最近のガソリン価格の値上がりについて、ご自身の家計（生活費）への負担をどのように感じていますか。」（n=330）と質問したところ、「かなり負担に感じる」が34.5%、「やや負担に感じる」が43.3%という回答となりました。
・かなり負担に感じる：34.5%
・やや負担に感じる：43.3%
・あまり負担に感じない：17.9%
・全く負担に感じない：3.0%
・わからない/答えられない：1.2%
ガソリン代節約で実践すること、「エコドライブを心がける」が40.6%でトップ
「Q3. あなたが、ガソリン代の節約のために、実際にしていることや意識していることを教えてください。（複数回答）」（n=330）と質問したところ、「エコドライブを心がける」が40.6%、「安いガソリンスタンドを利用する」が36.7%、「クルマの使用回数/頻度を減らす」が31.2%という回答となりました。
・エコドライブを心がける：40.6%
・安いガソリンスタンドを利用する：36.7%
・クルマの使用回数/頻度を減らす：31.2%
・その他：0.9%
・特に何もしていない：22.4%
クルマの使用回数を減らした人が控えた移動先、「日常の買い物」が69.9%で突出
「Q4. Q3で「クルマの使用回数/頻度を減らす」と回答した方にお聞きします。具体的に、あなたが乗る回数や頻度を減らした移動を教えてください。（複数回答）」（n=103）と質問したところ、「日常の買い物」が69.9%、「旅行・グルメなどのレジャー」が47.6%、「ドライブ」が35.9%という回答となりました。
・日常の買い物：69.9%
・旅行・グルメなどのレジャー：47.6%
・ドライブ：35.9%
・通勤・通学：22.3%
・家族などの送り迎え：17.5%
・通院：12.6%
・その他：1.0%
・答えたくない：0.0%
ドライバーが値上がりでも減らせない移動、「日常の買い物」56.7%や「通勤・通学」44.2%が上位
「Q5. あなたが、ガソリン価格が値上がりしても減らせない移動を教えてください。（複数回答）」（n=330）と質問したところ、「日常の買い物」が56.7%、「通勤・通学」が44.2%、「家族などの送り迎え」が27.3%という回答となりました。
・日常の買い物：56.7%
・通勤・通学：44.2%
・家族などの送り迎え：27.3%
・旅行・グルメなどのレジャー：22.1%
・通院：21.2%
・ドライブ：11.2%
・その他：2.1%
・減らせない移動はない：7.9%
・答えたくない：0.6%
補助金によるガソリン価格抑制を「知っている」ドライバーは、約8割に上る
「Q6. あなたは、現在政府の補助金によってガソリン価格の急激な値上がりが抑えられていることを知っていますか。」（n=330）と質問したところ、「知っている」が78.2%、「聞いたことがある」が17.0%という回答となりました。
・知っている：78.2%
・聞いたことがある：17.0%
・知らなかった：4.8%
クルマ利用を控える限界のガソリン価格、「200円台」が24.8%で最多ゾーン、29.4%は「いくらでも乗り続ける」との結果に
「Q7. あなたにとって、レギュラーガソリン1リットルあたりの価格が「これ以上高くなったら、本当にクルマに乗るのを控える（または手放す）」と感じる限界の価格はいくらですか。」（n=330）と質問したところ、「いくらであってもクルマに乗り続ける」が29.4%、「200円台」が24.8%という回答となりました。
・160円台以下：2.1%
・170円台：8.2%
・180円台：13.3%
・190円台：6.7%
・200円台：24.8%
・210円台：2.4%
・220円台以上：7.6%
・いくらであってもクルマに乗り続ける：29.4%
・わからない/答えられない：5.5%
半数のドライバーが、ガソリン価格がさらに高騰した場合「クルマでの移動を減らす」
「Q8. あなたは、今後、ガソリン価格がさらに上昇した場合、ご自身の生活や家計は具体的にどうなると思いますか。（複数回答）」（n=330）と質問したところ、「クルマでの移動を減らす」が50.0%、「食費や日用品などの生活必需品への支出を減らす」が26.4%、「趣味など生活必需品以外の支出を減らす」が26.1%という回答となりました。
・クルマでの移動を減らす：50.0%
・食費や日用品などの生活必需品への支出を減らす：26.4%
・趣味など生活必需品以外の支出を減らす：26.1%
・クルマの維持そのものが難しくなる：19.4%
・その他：0.3%
・特に影響はないと思う：17.0%
・わからない/答えられない：6.4%
次回買い替え時には、6割超が電動車購入を「前向き検討」
「Q9. あなたは、次にクルマを買い替える際、電動車（ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車など）を検討したいと思いますか。」（n=330）と質問したところ、「強く検討したい」が24.5%、「やや検討したい」が36.4%という回答となりました。
・強く検討したい：24.5%
・やや検討したい：36.4%
・あまり検討したくない：17.9%
・全く検討したくない：8.5%
・買い替えは考えていない/クルマを手放す予定：12.7%
電動車検討者が希望する車種、「ハイブリッド車」が70.1%で首位
「Q10. Q9で「強く検討したい」「やや検討したい」と回答した方にお聞きします。検討したいと思うクルマのタイプを教えてください。（複数回答）」（n=201）と質問したところ、「ハイブリッド車（HEV）」が70.1%、「プラグインハイブリッド車（PHEV）」が40.8%、「電気自動車（BEV）」が30.3%という回答となりました。
・ハイブリッド車（HEV）：70.1%
・プラグインハイブリッド車（PHEV）：40.8%
・電気自動車（BEV）：30.3%
・燃料電池自動車（FCEV）：12.4%
・その他：0.5%
・わからない/答えられない：8.0%
電動車検討者の65.1%が、ガソリン価格高騰で検討意欲が「強くなった」と実感
「Q11. Q9で「強く検討したい」「やや検討したい」と回答した方にお聞きします。ガソリン価格の値上がりによって、電動車を検討したい気持ちは強くなりましたか。」（n=201）と質問したところ、「非常に強くなった」が14.9%、「やや強くなった」が50.2%という回答となりました。
・非常に強くなった：14.9%
・やや強くなった：50.2%
・変わらない：33.3%
・やや弱くなった：0.0%
・非常に弱くなった：1.5%
まとめ
今回は、現在ガソリン使用車（ガソリン車・ハイブリッド車・プラグインハイブリッド車）を保有し、月に1回以上使用しているドライバー330名を対象に、ガソリン価格高騰と電動車に関する意識調査を実施しました。調査では、全体の約8割（77.8%）がガソリン価格の値上がりを「家計の負担」と捉えており、「エコドライブを心がける（40.6%）」などの自衛策を講じています。また、約3人に1人が「クルマの使用回数/頻度を減らす（31.2％）」と回答しましたが、その削減先は「日常の買い物（69.9%）」が最多でした。しかしその一方で、「これ以上は減らせない移動」としても「日常の買い物（56.7%）」がトップ、次いで「通勤・通学（44.2%）」となっており、工夫をしつつも、日常生活に不可欠な移動は維持せざるを得ない側面があることも分かります。
また、今後のクルマの利用抑制や手放しを検討するガソリンの限界価格は「200円台/L（24.8%）」との回答が多かったものの、約3割（29.4%）は「いくらであっても乗り続ける」と回答しました。足元では政府補助金調整によって店頭価格が一定程度（170円/L前後）に保たれているものの、さらにガソリン価格が高騰した場合、全体の半数（50.0%）が「クルマでの移動を減らす」、4人に1人が「食費や日用品などの生活必需品への支出を減らす（26.4%）」「趣味などの生活必需品以外の支出を減らす（26.1％）」と回答しました。燃料費の負担増がクルマの利用を控えるだけにとどまらず、暮らし全般に広く影響が及ぶ可能性が伺えます。
こうした「先が見通せない燃料費リスク」への根本的な解決策として、「電動車」へのシフトが現実的な手段として意識され始めている傾向が伺えます。次回買い替え時に電動車を検討したいと答えた人は6割超（60.9%）に達し、そのうちの3分の2（65.1%）が「ガソリン価格の高騰を受けて検討意欲が強くなった」と回答しました。また、希望する車種では、「ハイブリッド車」が70.1%と圧倒的ですが、「プラグインハイブリッド車」は40.8％、「電気自動車」は30.3％と一定の支持を集めており、燃料費を抑えるための選択肢として、今後は様々なタイプの電動車に対する関心がさらに高まっていく局面を迎えるかもしれません。
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【会社概要】
会社名：株式会社KINTO（KINTO Corporation）
設立：2019年1月
代表取締役社長：小寺信也
URL：https://corp.kinto-jp.com/
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