無料通信アプリLINE(ライン)で読者とつながる「岐阜新聞 あなた発!トクダネ取材班」は、新型コロナウイルスに関する意識調査を実施し、感染の第1波と比べて暮らしがどう変わったかを調べた。感染拡大を機に利用や参加を控えているものに飲み会やカラオケを挙げた人はいずれも過半数で、昨年4月の前回調査よりも高い割合を示した。一方、外食や買い物などを控えると答えた人の割合は大幅に減った。長引くコロナ禍の中で、感染防止策の浸透やワクチンの接種が進み、県民の生活やコロナとの向き合い方が変化している。

 調査は県内3回目の緊急事態宣言、酒類の提供時間などの制限が解除されたのを機に15、16の両日に実施し、344人が回答した。前回調査は初めて県独自の「非常事態宣言」が発令されたことを受けて実施し、584人が回答。10の選択肢から控えているものを複数回答する項目など当時と同じ設問に答えてもらい、1年半の間での意識の変化を探った。

 「飲み会・宴会」は68・6%(前回比20・5ポイント増)で、「カラオケなどの遊戯施設での娯楽・レクリエーション」は55・5%(10・1ポイント増)と、飛沫(ひまつ)感染のリスクを避けるうち従来の日常が変わっている実情が浮かんだ。

 一方、「友人、知人との会合・集まり」は39・0%(26・9ポイント減)、「外食」は25・8%(38・2ポイント減)、「買い物」は8・1%(29・9ポイント減)と大きく減った。マスク着用や手指消毒、検温の徹底といった、感染を避けるための行動様式が定着。コロナ禍の日常生活の過ごし方が浸透していることをうかがわせた。

 ただ、自由記述欄には感染への恐怖、第6波への警戒感が色濃く表れた。岐阜市の接客業の女性(52)は「ずっと自粛してきたし、ワクチン接種に関係なく自分が感染したり感染させたりする可能性がある。生活に必要なこと以外は極力控えている」。各務原市で美容室を経営する女性(54)は「自分だけは大丈夫というのは絶対にない。県民全員での意識や我慢は、これからも重要」と寄せた。

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