岐阜新聞社は２７日、創刊１４０年を記念し「つたえる、つながる 地方紙の使命と地方創生」をテーマにしたシンポジウムを岐阜市橋本町のじゅうろくプラザで開いた。パネルディスカッションで、岩手日報社の東根千万億（あずまね・ちまお）社長、琉球新報社の玻名城泰山（はなしろ・やすたか）社長、岐阜新聞社の矢島薫社長らが地方新聞の存在意義や未来について意見を交わした。
かんたん検索！ 岐阜県・東海のイベント お出かけ情報総合サイト「ぎふっと！」東根社長は東日本大震災の犠牲者の顔写真や生前の人となりを紙面に掲載し、被災者の生活再建を追うなどしてきた独自の震災報道に触れ「それぞれ多様性を発揮して、各地方新聞社が連携していく未来があっていい」などと語った。玻名城社長は米軍基地と沖縄県の歴史に言及し「地域に根ざし、深く、多角的に掘り下げていく」と地方紙の役割を語った。矢島社長はさまざまな情報が交錯するインターネットの時代における新聞の役割について「事実を伝えることの大切さ、地方の視点で考えることの尊さを再認識するとともに、デジタル時代にあって自己変革を図っていく」と決意を語った。
識者として参加した、デジタルアーカイブが専門の三宅茜巳岐阜女子大教授は「地方紙の紙面は宝物の宝庫。今後、異質な物との結びつきでより発展していってほしい」と期待を込めた。本紙で２０１５年から４回にわたり小説「家康」を連載した直木賞作家安部龍太郎氏は全国の地方紙の歴史を取り上げ、「一極集中の時代にあって、地方創生の旗頭になって」とエールを送った。
パネルディスカッションに先立ち、安部氏が「家康が目指した社会と国家観」と題して基調講演。ソフトバンクによる「産業変革を加速する５Ｇの進化に向けた取り組み」、コカ・コーラボトラーズジャパンによる「ペットボトルリサイクルの取り組みについて」と題したプレゼンテーションもあった。
シンポジウムは新型コロナウイルスの感染対策を徹底した上で開き、１５０人が来場した。
