病院で助産師に抱かれる新生児

　日本産科婦人科学会は２９日、２０２３年に実施した不妊治療の体外受精で生まれた子どもが、過去最多の８万５０４８人だったとの調査結果を公表した。前年から７８４２人増えた。厚生労働省によると、２３年の出生数は７２万７２８８人。９人に１人ほどが体外受精で生まれた計算になる。日産婦が統計を始めた１９８５年から合計で１００万人を超えた。

　治療件数は５６万１６６４件で、前年より１万８千件以上増加した。治療を受けた女性は４０歳前後が最も多かった。近年は新型コロナウイルス流行当初を除き、増加傾向にある。２２年に行った治療で生まれた子どもは、その年に出生した子どもの約１０人に１人だった。

　体外受精は卵子と精子を体外で受精させた後に子宮に移植する治療で、２２年４月から公的医療保険の適用対象となった。

　データを取りまとめた東邦大医療センター大森病院の片桐由起子教授（生殖医療）は「保険適用で治療のハードルが下がり、若い人の受診も増えている」と指摘。一方で「適齢期の女性は減っており、体外受精で生まれる子どもの増加がいつまで続くかは分からない」と話した。