日本バレーボール協会は１１日、国分裕之専務理事らがオンラインで記者会見し、国籍変更選手を巡り、対応の不備があったと明らかにした。国際バレーボール連盟（ＦＩＶＢ）の規定改定の把握が遅れ、日本代表入りを目指していた海外出身選手に適切な支援ができなかった。国分氏は「ご心配をおかけして申し訳ない」と謝罪した。第三者委員会を設置して調査していた。
協会によると、この選手は２０２３年１月に国籍変更の申請を行い、協会は早期取得へ支援に乗り出した。ＦＩＶＢは同年６月、他国で代表歴のある選手でも、一定の条件を満たせば国籍変更後の国で代表になれる従来のルールを撤廃。施行まで９０日の猶予期間も設定し、各国に通知したが、日本協会は当時、これを把握していなかった。
国分氏は、猶予期間にＦＩＶＢに申し立てをしても、この選手が救済措置を受けられたかどうかは分からないとした上で「（ルールの変更に）気づかなかった、アクションを起こせなかったこと自体に落ち度がある」と述べた。
