気象庁は１０日、線状降水帯発生の２〜３時間前を目標に、発生する可能性が高まったことを伝える「直前予測」の概要を発表した。新たな防災気象情報の運用と併せて５月下旬からの開始が決まっており、各都道府県をいくつかに分けた区域ごとに出す。
直前予測の的中率は５割程度を想定。気象庁は、結果的に線状降水帯に至らなくても、大雨となる可能性が高い状況だとしている。発生後は逃げるのが困難になる恐れがあるとして、担当者は「避難の検討など防災行動のきっかけにしてほしい」と話した。
気象庁ホームページでは、線状降水帯による大雨の恐れがある領域を示した地図を公開する。
