文部科学省＝東京・霞が関

　学校の授業でオンライン活動が活発となる中、必要なネットワーク速度を確保した公立の小中高校や特別支援学校が２０２５年１２月時点で６３・９％となり、前回調査の２３年に比べ４２・３ポイント増加したことが１４日、文部科学省の調査で分かった。デジタル教科書導入が３０年度に迫り、文科省は２８年度には９４・８％が必要なネットワークを確保する見込みとしている。

　調査は２５年１２月〜２６年１月、公立学校の１８１４設置者に１２月１日時点での状況を尋ねた。

　児童生徒が６０人以下の学校は８９・４％、６１〜１２０人の学校は７４・３％が確保していた。一方、７０１〜８４０人の学校は５５・８％、８４１人以上の学校は５０・５％と、大規模校ほど割合が低くなる傾向があった。

　学校設置者が速度を確保するために実施した対応を複数回答式で聞くと、通信契約を変更したのが６２２、校内ネットワークの課題を改善したのが７００だった。

　学校現場では児童生徒が一斉に接続することで、通信速度が遅くなる場合がある。