支援のイメージ

　ドーピング違反の疑いを受け潔白を主張する選手に対し、国内のスポーツ団体が合同で支援体制を整備することが６日、関係者への取材で分かった。法的な手続きは選手個人で対処するには負担が大きく、相談窓口を設けて弁護士や医科学の専門家が初期対応をサポートする。

　ドーピングを巡っては、陸上男子２０キロ競歩で２０２１年東京五輪と２２年世界選手権銀メダルの池田向希選手（旭化成）が、４年間の資格停止処分を不服としてスポーツ仲裁裁判所（ＣＡＳ）に申し立てたばかり。サプリメントに混入した禁止物質により、自覚のないまま陽性反応を示すケースもある。

　関係者は「アスリートの権利保護のため最低限、サポートする必要がある」と指摘。一方で「意図的に違反した人に手を差し伸べることがないよう、慎重に検討しなければならない」とした。

　組織横断的にスポーツ関連施策を検討する日本スポーツ政策推進機構が、日本オリンピック委員会や日本スポーツ協会、日本パラリンピック委員会、日本アンチ・ドーピング機構と連携して計画に着手した。