ゲームのやり過ぎで日常生活が困難になる「ゲーム行動症」(ゲーム依存)と疑われる人が、10〜29歳の若年層で10・3%に上ることが15日、国立病院機構久里浜医療センター(神奈川県横須賀市)の調査で分かった。2018年度に実施した同規模調査は5・1%で、約5ポイント増えた。センターは「幼少期からインターネットやゲームに触れる環境が一般化し、依存傾向の高まりにつながっている可能性がある」と分析している。
ゲーム行動症は、日常生活よりゲームを優先し、学業や健康に問題が生じても続ける特徴がある。世界中で社会問題化し、世界保健機関(WHO)が19年、新たな依存症として認定した。日本では専門医療機関などが少なく、支援体制の強化が求められている。久里浜医療センターは「学校や家庭、地域が連携し、予防的介入を進めることが重要だ」とした。
調査は国の研究事業として昨年1〜2月に実施。全国の9千人(10歳以上80歳未満)を対象にアンケートを送付し、4650人から有効回答を得た。







