２０２５年に滋賀県で行われた「わたＳＨＩＧＡ輝く国スポ」の総合開会式＝平和堂ＨＡＴＯスタジアム

　日本スポーツ協会は１日、国民スポーツ大会改革の具体策を検討している作業部会の中間まとめを公表し、原則として４７都道府県の持ち回りとなっている開催地の選定方法について、立候補制を基本とすることを盛り込んだ。複数の都道府県での広域開催も認めるとともに、一部の競技は、施設を備える地域に開催地を固定する「聖地化」を進める案も示した。

　１９４６年に始まった国スポの開催地は、形式的には各都道府県が日本スポ協に要望書を提出する手続きを経て決定してきたが、事実上、持ち回りだった。立候補制が正式に導入されれば、国スポの枠組みが大きく変わる。作業部会は来年度にも最終的な改革案を取りまとめ、その後、日本スポ協の国スポ委員会や理事会で実現に向け協議する。

　現在は、持ち回り開催２巡目の最後となる２０３５年の三重県まで、開催地が固まっている。

　中間まとめにはこの他、多数の競技を秋に集中的に行う現行方式を改め、トップ選手が参加しやすい時期に各競技を分散させる「通年開催化」なども明記された。