水難事故の救助訓練に取り組む岐阜中消防署員=岐阜市長良古津、長良川

 岐阜中消防署と岐阜中署は、岐阜市長良古津の長良川で合同水難救助訓練を実施し、連携強化を図った。

 新型コロナウイルスによる外出自粛制限が解かれたことにより、川で遊泳する人の増加に伴う水難事故の多発が懸念されている。現場の救助体制を強化し、早期救助につなげようと同消防署が企画した。

 救助ボートや要救助者を捜索するドローン操縦訓練に続き、成人男性が溺れているという想定で訓練が行われた。隊員ら28人は、警察と消防の無線をお互いに聞き合うなど情報を共有しながら、要救助者に見立てた人形を救助した。

 市消防本部消防課の留田宏靖主幹は「お互いの役割を再認識することで、無駄のない救助につながる。今後も連携強化を図りたい」と話した。岐阜中署の長屋里美地域課長は「現場での動きを確認することができた。連携を取りながら、確実に救助したい」と訓練を振り返った。

 県によると、昨年県内で発生した1級河川での水難事故は22件で、事故に遭った32人のうち14人が死亡した。