全国花火大会で夜空と川面を彩るスターマイン=2019年8月、岐阜市の長良川河畔

 「岐阜の宝を後世に残したい」「新聞社がつくり上げてきた花火大会を受け継ぎ、新しい歴史をつくる」。岐阜市役所で27日、会見した柴橋正直市長、村瀬幸雄会頭は、岐阜新聞社と中日新聞社の運営ノウハウを活用した、新たな花火大会の来年夏の開催に向けて意欲を語った。

 花火大会は岐阜新聞社が1946年、中日新聞社が57年から開催し、半世紀以上の歴史がある。両大会とも約3万発が打ち上げられ、長年にわたり市民に親しまれてきた。二つの大会には計50万人以上が訪れ、観光事業者への経済効果も大きかった。

 しかし、近年は東京五輪・パラリンピック開催による警備費用の増加や協賛金の減収、新型コロナウイルスの感染防止費用の発生など、主催者の経費面の負担が重く、両社は民間企業単独での開催が困難な状況との認識で一致。岐阜市が中心となり経済界や市民が支援する新たな花火大会に協力していくことで合意し、市側に考えを伝えてきた。

 岐阜市はこれまで3回の市議会一般質問で「後世に残すべき宝。多大な経済効果をもたらしており、重要な意義や価値がある」と認識を示し、「両新聞社と関係団体が一体となったオール岐阜体制を整える必要がある。できる限りの支援を図っていく」と答弁。課題を洗い出し、来年夏の開催に向けて、早急に検討、協議を重ねる意向を示していた。

 今後は、実行委員会設立に向けて準備委員会を5月の大型連休明けに立ち上げ、役割分担や資金面など細部を詰めていく。村瀬会頭は「市や商工会議所、両新聞社が核となり、市民が関わる実行委にしていく」と述べた。