全国花火大会を楽しむ観衆=2019年8月、岐阜市の長良川河畔

 3年連続の中止で、開催を望む声が高まっていた岐阜市の長良川河畔の花火大会。岐阜市、岐阜商工会議所、岐阜新聞社、中日新聞社が27日、官民一体の新たな花火大会として、来年の開催に向けて協議を開始すると発表したことを受けて、市民や観光事業者から歓迎と期待の声が上がった。

 「物心ついた頃から見続けてきた大会。開催できなかった数年は喪失感でいっぱいだった」。岐阜市問屋町の呉服、寝具の卸会社社長武藤昭成さん(50)は感慨深げに語った。新しい形での花火大会に向け「市民として何かしら関われるよう声を上げたい」と意気込みを示した。

 昨年までの2年間、市民有志で実施した「長良川鵜飼屋花火大会」の実行委員会委員長を務めた会社員宮部賢二さん(52)=岐阜市長良=は「長良川の花火大会を絶やしてはいけないという思いでやってきた。来年の開催に向けた協議が始まるのは吉報」と喜んだ。鵜飼屋花火は今年も開催する予定で、「来年復活する花火大会の“前夜祭”として、事故のないよう万全を期したい」と誓った。

 花火大会の経済効果は大きく、周辺の事業者からも開催を歓迎する声が上がった。長良川河畔の旅館・ホテルでつくる岐阜長良川温泉旅館協同組合の伊藤善男理事長(73)は「花火のような大きい行事は観光地としてのイメージや認知度を高める。日本一の花火大会になってほしい」と期待を寄せた。

 終戦直後の1946年から花火大会で打ち上げを続けてきた市内唯一の花火会社「村瀬煙火」(同市福光東)の村瀬功専務(36)は「岐阜が一番盛り上がる行事。地元の大会でもあり、思い入れは強い」と声を弾ませた。