郵送による大腸がん検診の実証研究で使われる検査キット一式
東邦大と東京都東大和市は４月から、郵送による大腸がん検診の精度を確かめる実証研究を始めた。大腸がんは年間１５万人以上がかかり、部位別で最も多い。早期発見が治療の鍵で、各自治体が検診を実施している。「郵送方式」は夏場の郵便ポスト内などの高温下で、検体の中のヘモグロビンが不安定になって正確に検査できなくなる恐れがあり、広く普及してこなかった。
現在は検体を医療機関などに直接持参するのが主流で受診者の負担が大きい。郵送方式は企業による検診や、西日本などの自治体で導入例はあるが、一部にとどまっている。日本消化器がん検診学会のマニュアルでも「冬以外は行わないことが望ましい」と記載している。研究では、高温でもヘモグロビンを一定期間安定して保てる最新の保存液で容器を満たす。
東大和市は都内でも受診率が低く、改善を目指して実証研究に乗り出した。４５、５５、６５歳の市民約３５００人が対象で、誕生月の前月に案内状が届く。スマートフォンでＱＲコードから申し込むとキットが届き、投函すれば２週間程度で結果が送られる。
