【ワシントン共同】産業革命前からの気温上昇を１・５度に抑えた場合、前例のない猛暑を経験するのは２０２０年生まれの５２％で、１９６０年生まれの約３倍になるとの分析結果をブリュッセル自由大などのチームが７日、発表した。地球温暖化による負担は、高齢世代より若い世代に重くのしかかる結果となった。論文は英科学誌ネイチャーに掲載された。
１・５度以内への抑制は気候変動対策の国際枠組み「パリ協定」の目標だが、各国が現在進める対策では２１００年までに２・７度の上昇が見込まれる。チームによると、１・５度上昇を想定すると２０年生まれの５２％（６２００万人）が前例のない猛暑を経験。２・７度の場合は８３％（１億人）で１９６０年生まれの約５倍、３・５度では９２％（１億１１００万人）で６倍近くとなった。
チームは人口データや気候予測モデルを使い、人為的な活動に伴う気温上昇がなければ１万年に１度しか起こらないような極端な異常気象を経験する人口割合を試算した。農作物の不作や洪水、干ばつや山火事を経験する割合も増加した。
