日本スポーツ協会は１２日、指導者らによる暴力や暴言などの根絶を目指す「ＮＯ！スポハラ（スポーツ・ハラスメント）」活動に関し、２０１３年に設置した相談窓口の認知度が一般層で８・８％にとどまるとの調査結果を発表した。公認指導者らに対する調査では７０・８％だった。
公認指導者らのうち、５２・９％が暴力や暴言、ハラスメントの被害を受けたことがあると回答した。森岡裕策専務理事は「さらなる窓口の認知度向上と不適切行為の根絶に向け、地道に取り組んでいく」と語った。
調査は１月に実施し、一般層３０００人、指導者ら５６８１人から回答があった。
