オール岐阜へポーズをとる(右から)矢島薫社長、村瀬幸雄会頭、柴橋正直市長、山田伝夫岐阜支社長=27日午後、岐阜市役所
大勢の市民が詰め掛けた全国花火大会=2019年8月、岐阜市の長良川河畔
全国花火大会の見物に集まった観衆=2018年8月、岐阜市の長良川河畔

 新型コロナウイルスの影響などで2020年から中止となっている岐阜市の長良川河畔での花火大会について、岐阜市と岐阜商工会議所、岐阜新聞社、中日新聞社は27日、来年夏の開催を目指して協議を始めると発表した。両新聞社が別々に主催して毎年夏に2回開いてきた大会を一本化した新たな花火大会「ぎふ長良川花火大会(仮称)」の実現に向けて、実行委員会形式による開催を検討する。

 

 4者が市役所で記者会見し、明らかにした。大型連休明けにも準備委員会を設立して、構成団体のほか、オール岐阜の体制づくり、規模や運営方法など具体的な検討に入るほか、各種団体に協力を働きかける方針。

 柴橋正直市長は「花火大会は市民にとって原風景ともいえる大切な存在。オール岐阜市で盛り上げたい」とあいさつ。岐阜商工会議所の村瀬幸雄会頭は「両新聞社の長い歴史を引き継ぎ、新しい歴史をつくっていく」と強調した。岐阜新聞社の矢島薫社長は「オール岐阜で花火を残すことになり、ありがたい。培ってきたノウハウを発揮して、長く続く大会にしたい」、中日新聞社の山田伝夫岐阜支社長は「市民に愛され、誇りを感じてもらえる大会になるよう努力する」と語った。

 岐阜市では毎年7月下旬に中日新聞社が「全国選抜長良川花火大会」、8月上旬に岐阜新聞社が「全国花火大会」を開催。夏の風物詩として長年親しまれてきた。しかし、コロナ禍に加え、東京五輪・パラリンピックの開催で警備員の確保が困難になると予想されたことから、両社とも20年から開催を見送り、今夏も中止を決めていた。