「あなたのところの入所者が死にたいと言っている」。昨年３月のある夜、警察官からそう連絡を受けた岐阜県内の福祉施設の代表は、息を切らして署へ駆け付けた。警察が保護していたのは、その月から施設へ通うようになったばかりの２０代女性。帰宅後、自分で警察に連絡を取り、「死にたい」と繰り返したという。
女性には、覚醒剤の後遺症からくる精神疾患があった。覚醒剤取締法違反の容疑で複数回の逮捕歴がある。「刑務所へ戻りたい」。女性はそう大声を上げ、椅子を振り上げようとするなどして署内で暴れ始めた。自分や他人を傷つける自傷他害の恐れがあった。警察官は県内の精神科病院に連絡を取り、福祉施設の代表には女性の入院を勧めた。日付をまたいだ深夜に、女性の入院が決まった。
自傷とは言葉の通り、自分の身体を傷つけて命の危険にさらす行為を指す。ただ、実際には自傷のみで措置診察の対象になることは少なく、他害行為の事実を捉えて診察につながることが多い。
◆自助から公助
警察官通報を一括して受理する仕組みを築く群馬県の拠点、精神科救急情報センター（前橋市）は岐阜新聞の取材に、年間５００件を超えるようになった警察官通報の「内訳」を明かしている。すなわち、自傷他害の恐れがある人を見つけた場合に警察官が行う通報の、自傷と他害のケースがそれぞれどのぐらいあるかという割合だ。
センターによると、設立当初の２００４年度時点では１０％に満たなかった自傷の割合が、２１年度には３５％にまで上昇している。佐藤浩司所長は「近年は国の自殺対策施策も相まって、自傷案件も積極的に通報するようになってきている」とし、家庭や地域の自助でなく、警察などの「公助」を頼りやすくなってきたことも背景にあると指摘する。
岐阜県で内訳は公表されていないが、自傷事案の増加をうかがわせる統計が、相談業務などに当たる県精神保健福祉センターで毎年発行する所報にある。センターなどが受ける電話相談の内容は、２１年度の「自殺関連」が２１７件。７４件だった１６年度の３倍近くに膨らんでおり、２０年の新型コロナウイルス感染拡大以降の増加が顕著だ。
◆よりどころを
「助けてほしかった」。女性は福祉施設の一室で記者の取材に応じてくれた。
あの日、施設では確かに笑顔でいられたが、アパートに帰って独りでいると言い知れぬ不安に襲われた。そうして気がつくと、スマートフォンを握りしめていた。「警察なら救ってくれると思った」
パトカーで自室から署へ連れ出してもらったこと。やがて施設の人がやってきて、押しつぶされるような感覚に襲われたこと。施設の人に迷惑をかけるぐらいなら死んでやろうと思ったこと－。署で暴れたことも覚えている。
警察官通報の約９割が措置診察につながらない問題に対し、岐阜県は他県の事例も参考に、通報を受理する仕組みを整える検討に入る。ただ、これらは制度の「入り口」に過ぎない。退院後などの「出口」にも、よりどころを求めてもがく当事者がいる。
女性は昨年４月に退院した後も、精神科病院への入退院を繰り返している。「ずっと自分の居場所を探してさまよっている感じです」。左腕に刻まれた無数の切り傷の痕を長袖シャツの下に隠しながら、とつとつと打ち明ける。
わたしたちの社会で精神疾患を抱えて生きる人たちを、誰が救い、どのように支えるのか―。それぞれの現場で苦しみを背負う人たちもまた、葛藤している。
＝第３章おわり＝
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